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隣の部屋がうるさい…集合住宅の騒音対策について

多くの世帯が一つの建物に住む、マンションやアパート。防音対策が十分でない建物に住んでいる場合、お隣や階上・階下からの騒音問題が日常的に発生してしまいます。許容できる範囲の生活音であれば我慢できるかもしれません。しかし、夜10時を回ってから爆音で音楽を流されたり、お酒の入ったパーティーが連日のように開催されたりしたら、さすがに対策を講じる必要があるでしょう。



ご近所付き合いが希薄な現代社会では、壁の向こうにどのような人が住んでいるかわからないこともあり、直接相手に苦情を入れることにはリスクが伴う場合があります。かといって、こちらが引っ越しするのも腑に落ちません。今回は、そういった騒音問題のさまざまな対策をまとめました。


遮音シートや吸音材を壁に貼り付けて対策


本来壁の中に埋め込まれている建材である遮音シートや吸音材を騒音のする側の壁に貼り付けます。カッターで壁に合う大きさにカットし、両面テープで貼り付けるだけで、ある程度の防音効果を発揮します。賃貸住宅にお住いの場合は、クロスや壁面を傷つけないよう、貼ってはがせるタイプの両面テープで貼り付けましょう。


防音効果はあるものの、もともとは壁の中に埋め込まれることを想定して作られている素材のためデザイン性は皆無なので、そのまま貼り付けただけでは見た目が大変悪くなってしまいます。貼り終えたら上から新たに壁紙を貼るか、塗装する必要もあるかもしれません。


騒音のする側の壁に背の高い家具を置く


遮音シートや吸音材を導入することは資金的に厳しい…しかもこちらは何も悪く無いのに!と思った方は、本棚やクローゼットなど背の高い家具を騒音がする側の壁に並べてみましょう。家具を壁にぴったりとくっつけるのではなく、1cm程度の空間を作ることで、より防音効果があると言われています。


窓から騒音が聞こえる場合は遮音カーテンを


壁だけではなく、ベランダの掃き出し窓などから騒音が聞こえる場合、カーテンを遮音カーテンに取り替えることで改善される場合があります。問題の隣人による騒音だけではなく、外の車や人の騒ぐ声なども遮ってくれます。


耳栓をする

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壁や窓に防音対策を施しても効果がない場合、自らの聴覚に防音対策を施しましょう。耳栓をして生活することは慣れるまでは面倒に感じてしまいますが、慣れてしまえば耳栓を着けていることを気にせず生活できるかもしれません。


自分の努力ではどうしようもない騒音の場合…

遮音シートや吸音材、家具の移動など、自分でできる対策を全ておこなったのに、相変わらず騒音が軽減されない…そもそもそのようなもので効果があるようなささやかな音量ではない!!という場合、相手に苦情を入れる必要が出てきます。


直接苦情を入れる前に管理会社や大家さんに連絡を入れる


うるさい思いをして、怒りのままに直接苦情を言いに行くことはとても危険な行為です。集合住宅の騒音問題では、個人間でのトラブルが後を断ちません。


冒頭でも書きましたが、ご近所付き合いが希薄な現代、隣人の素性やどの程度の常識を持った人なのか全く知らずに生活しているということは、都市部を中心に当たり前になっています。


そのため、直接本人に苦情を言いに行く前に、管理会社や大家さんを通して苦情を言ってもらう方が安全です。その際、自分の部屋番号や名前を明かさないように念入りにお願いしましょう。特に女性や子供のいる世帯では、ストーカーや誘拐などの事件に巻き込まれる可能性もゼロではありません。


「壁ドン」は自爆行為!絶対にやらないで


うるさい!と思った瞬間、壁をドンと蹴ったり叩いたりすることは、絶対にやめましょう。トラブルを悪化させる原因となります。どこの部屋の住人が壁を叩いたか相手にほぼ特定されてしまう上、騒音を出している隣人があなたの部屋に押しかけてきて、言い争いからの事件に発展する危険性もあります。


管理会社が取り合ってくれない場合は手紙を入れる方法もあり


騒音問題は本来個人間の問題であり、親切ではない管理会社や大家さんは介入してくれないことがあります。その場合は、騒音を出していると思われる部屋をしっかりと特定してから、集合ポストに手紙を入れてみましょう。もちろん、個人名や部屋番号を書いてはいけません。相手を刺激しないような丁寧な文章で苦情を入れましょう。


最終手段・通報


管理会社も大家さんも動いてくれず、手紙も効果がなかった場合、警察に相談する必要もあるかもしれません。しかし、これはタイトル通り「最終」手段です。警察を呼ぶことで相手の怒りを買い、近隣の部屋の住民に対する嫌がらせなどのトラブルに発展する可能性もあるからです。


民事不介入の原則の元に仕事をしている警察は、刑事事件ではない騒音の相談には対応してくれないかもしれませんが、冷静かつ真剣に相談すれば動いてくれる可能性もあります。可能であれば、証拠として騒音の録音を提出しましょう。