2020.06.02

注文住宅の価格の内訳を大解剖!建物価格以外のその他の費用とは?

建てる

注文住宅を建てる際にかかる費用で多くの方がまず思い浮かべるのが、「本体工事費」、つまり家そのものの価格のことでしょう。確かに、家そのものの値段は、注文住宅の価格の大部分を占める費用。しかし、本体工事費は全体の費用の7割程度で、残りの3割は他の費用が必要になることをご存知でしたか?

注文住宅の広告で、「2,000万円の家」というようなキャッチフレーズで売り出されているものがありますが、その多くは「本体工事費が2,000万円」という意味です。つまり、残りの費用が仮に3割かかったとしたら、最終的な価格は2,900万円弱くらいになるのです。

購入前になって「話が違う」と焦る前に、注文住宅の価格の内訳を知っておきましょう。

注文住宅の価格(総費用)の内訳は大きく分けると次の3種類!

注文住宅の価格を大きく分けると、次の3種類に分類されます。

・本体工事費(約7割)
・付帯工事費(約2割)
・諸費用・その他費用(約1割)


それぞれについて詳しく見ていきましょう。

本体工事費(約7割)

家そのものを建てる費用である本体工事費。家を支える基礎、外壁、屋根、窓、ドアや引き戸、断熱材、電気・水道の配管、空調、キッチン・トイレ・バスなどの住宅設備の取り付けなど、建物のすべての要素と、それを作り上げる工事代がこの費用となります。

注意しなければならないのが、この本体工事費には庭やガレージ、塀や門などの工事(外構工事と呼ばれる)の費用は含まれていないということ。前述の通り、「2,000万円の家」と謳っているような広告のほとんどは「家本体の価格が2,000万円」という意味の広告。このような広告の2,000万円という価格の中には庭やガレージなどの工事は入っていないことがほとんどなので、この点をしっかりと認識しておきましょう。

また注文住宅の場合は、家を建てる人のこだわりに応じて内装や設備を選べるオプションがあります。当然、高価なオプションを選択すると本体工事費は上がることになります。

付帯工事費(約2割)

家そのものを建てただけの状態では、人が住むことはできません。電気・ガス・水道をその家に引き込んだり、先ほども述べたとおり庭やガレージ、塀、門などを作る必要があります。このような工事にかかる費用が付帯工事費であり、総費用の約2割ほどの価格になると言われています。

また、自力で設置するという場合を除いて、照明やエアコンなどを設置する費用もこの付帯工事費に組み込まれます。

さらに、家を建てる敷地に高低差があったり、地盤が軟弱であることが発覚した場合は、土地の整地や地盤改良といった付帯工事が必要となるケースもあります。

諸費用・その他費用(約1割)

諸費用・その他費用とは、住宅を取得する前後の期間に基本的に現金で支払わなければならない費用のこと。

家を買うにあたって徴収される税金や、住宅ローンを借りる場合はその手続き費用、地震・火災保険などの保険料、引越し費用や必要な場合は仮住まいの費用などが挙げられ、これらの費用は一般的に総費用の1割程度になると言われています。この諸費用は住宅ローンで支払うことができないため、手元に現金が全くない場合は別のローンを抱えることになります。可能であれば余裕を持って現金を確保しておきましょう。

一般的な諸費用・その他費用一覧は以下のようになります。

税金

・登録免許税:不動産を取得した時に国に支払う税金
・不動産取得税:不動産を取得した時に都道府県に支払う税金
・固定資産税・都市計画税:不動産を所有する人が毎年支払う地方税
・印紙税:売買契約書
・工事請負契約書を作るための印紙代
・消費税:2020年現在10%

手数料など

・登記手数料:土地と不動産の所有権を得るために所有者を登記簿に記載する手数料
・住宅ローン保証料:住宅ローンを貸す金融機関が信用保証会社からの保証をつける費用
・物件検査手数料:建物が国の建設基準に違反していないかを検査する手数料
・仲介手数料:仲介業者を通して注文住宅を建てたときに支払う手数料

その他

・引越し費用・家具代:旧宅から家具を持ってくるか新調するかで費用は変わる
・仮住まい費用:建て替えなどの理由で仮住まいをすることになった際にかかる家賃など
・予備費用:不測の事態が起こった際のための予備費用

「土地なし」の場合はさらに土地代がかかる

ここまで、注文住宅の価格の内訳を見てきましたが、これはあくまでも家を建てるための土地をすでに所有している場合の価格。土地がなく、土地探しから始める場合は土地の代金がこの価格に加わります。

「土地なし」の状態から冒頭で例として取り上げた「2,000万円の家」の広告の注文住宅を買うと仮定して考えると、本体工事費が2,000万円、付帯工事費・諸費用・その他費用が約900万円。土地代が仮に1,000万円だったとすると、総費用は単純計算で4,000万円ほど必要ということになります。

土地なしからの家づくりの流れは以下の記事をご参照ください

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マイホームの購入を検討する際は、安価な広告の価格のみで家を建てて住むことができる、と考えるのではなく、その他の費用の存在を意識した上で堅実な資金計画を立てましょう。

とはいえ、自分たちだけで土地を探したり、家の作りを考えたりするのは普通の人とっては難しいこと。土地のプロ、家のプロに早い段階から相談してみるのも選択肢の一つと言えます。