2019.04.08

住宅ローンを組む時に考えたい住宅ローン以外の費用って何があるの?

建てる

念願のマイホーム。土地選びや家の外観・内観など、できるだけこだわりたいと思うのは当然のことです。

しかし、良い土地やグレードの高い外観・内観、設備などを揃えると、家の価格は高くなり、月々支払う住宅ローンも当然高くなってしまいます。

一般的に35年間支払う住宅ローン。35年で、人の人生は大きく変わるものです。

「現在支払っている月々の家賃と同じ程度だから、大丈夫」と思い、安易に現在の家賃と同程度か少し高い金額でローンを組むと、将来万が一のことが起こった時、支払いが難しくなってしまうことがあります。

その大きな原因と言えるのが、35年間でかかってくる「住宅ローン以外の費用」です。

どのような資金が必要になる可能性があるのでしょうか。これから見ていきましょう。

マイホームのメンテナンス費用

時間が経てば、どのような優れたものもメンテナンスが必要になります。

高級な装飾品や家具であっても、メンテナンスを怠っていれば劣化し、長く使うことができなくなります。家であってもそれは同じです。

外壁や屋上、窓サッシ、給湯器やキッチン、トイレ、配管など、数十年の時を経ると、メンテナンスをしなければならないものが増えていきます。メンテナンスを行うと、一つの工事でもまとまった費用が必要となります。

当たり前のことですが、住宅ローンは新築のマイホームの購入代金を35年ほどで割ったもの。メンテナンスの費用は住宅ローンとは別に支払わなければなりません。

家賃を払い続けるだけの賃貸住宅の場合は、大規模なメンテナンス費用は大家さんの負担になっていることが多いため、この費用はかかりません。

つまり、マイホームを買って住み続ける場合、「35年間今の家賃と同じ額で住み続ける」ことはできないと言えます。

家が古くなればなるほど、様々な箇所をメンテナンスしなければならなくなることを考えると、決して甘く見てはいけないことがわかります。

子育て費用

子どもを育てることを考えた場合、ローンとは別に子育ての費用を考える必要があります。

平成26年度の文部科学省の調査によると、こども1人を大学まで行かせた場合の教育費用は、全て公立の学校の場合で「約1,000万円」、全て私立の学校の場合なら「約2,500万円」必要になります。

仮に、子ども3人を大学まで行かせることを考えると、すべて公立の学校に進んだ場合でも「約3,000万円」の大金が必要になるのです。

3人の子どもたちを大学まで通わせるには、家をもう一軒買うほどの費用が必要なのです。

子育てにかかる費用は、学校だけではありません。習い事や塾、部活動など、子どもに幸せな人生を送らせるためにはどうしてもお金が必要になります。

35年間の人生設計を考えるとき、子育て費用と住宅ローンのバランスをしっかりと考えておきましょう。

医療費

今、健康であっても、35年間ずっと病気と無縁であるかどうかはわかりません。

自分や家族の誰かが入院が必要になるほどの病気にかかったり、交通事故に巻き込まれて怪我をしたりする可能性は残念ながらゼロではありません。

入院や手術などの医療費は、3割負担といえども高額になってしまいます。

前もって医療保険などに加入して万が一の事態に備えるなど、対策を講じることもできます。

しかし、保険に加入するのにも毎月お金がかかりますし、全てのケースをカバーできるわけではないことを考えると、万が一の時のためにある程度貯金をしておく必要があるといえます。

税金

家を購入する際も、消費税や不動産取得税などの税金がかかりますが、購入後定期的にかかってくるのが、「固定資産税」と「都市計画税」です。

固定資産税は、「建物」と「土地」の双方に課税され、「固定資産税評価額×1.4%(標準税率)」を納める必要があります。建物には、新築の住宅の場合、新築後3~5年間は税額が半分になるという特例があります(床面積が50㎡以上280㎡以下の場合)。

また、土地の場合は200㎡までの住宅用地の場合は、税額が6分の1に減免されます。 都市計画税は自治体によって異なりますが、一般的に「課税標準(固定資産税評価額)×0.3%」を納める必要があります。

賃貸住宅では、このような税金を納める必要はありません。

つまり、ローンの支払い額が「今の家賃と同じ」の場合、その額に税金がプラスされることを覚えておきましょう。

ローンを払い終えてもこれらの費用はかかる

ここまで、35年間の住宅ローン以外にかかる様々な費用についてまとめました。

しかし、これらの費用は、生きていく上で必ずかかる費用。ローンを払い終えてからも支払い続ける必要があります。

そのため、住宅ローンを組み際は、見落としがちなこれらの費用を想定した上で資金計画を立てるようにしましょう。